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ESG情報開示ガイドラインとの対照表

GRIスタンダード対照表

当ウェブサイトは、「GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード」を参照しています。本対照表で掲載箇所を示します。

GRI 2:一般開示事項 2021

番号 開示事項 掲載場所
1. 組織と報告実務
2‐1 組織の詳細 企業概要
グループ企業一覧
2‐2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 MOLレポート p2
有価証券報告書 p6-17
2‐3 報告期間、報告頻度、連絡先 MOLレポート p2
お問い合わせ
2‐4 情報の修正・訂正記述  
2‐5 外部保証 第三者保証
2. 活動と労働者
2‐6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 有価証券報告書 p6-7
責任ある調達
2‐7 従業員 有価証券報告書 p18
社会データ p1
2‐8 従業員以外の労働者  
3. ガバナンス
2‐9 ガバナンス構造と構成 MOLレポート p44
コーポレートガバナンス体制
2‐10 最高ガバナンス機関における指名と選出 MOLレポート p47
有価証券報告書 p95-98
2‐11 最高ガバナンス機関の議長 コーポレートガバナンス体制
株主総会招集通知 p4
2‐12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 MOLレポート p43-44
2‐13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 安全運航を支える組織体制
環境マネジメント体制
企業市民活動の推進体制
コンプライアンス推進体制
情報セキュリティ推進体制
人権尊重推進体制
2‐14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 MOLレポート p43-44
2‐15 利益相反 MOLレポート p49
有価証券報告書 p113-131
2‐16 重大な懸念事項の伝達 コーポレートガバナンスに関する報告書
2‐17 最高ガバナンス機関の集合的知見 MOLレポート p47
2‐18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 MOLレポート p48
2‐19 報酬方針 有価証券報告書 p113-125
MOLレポート p50
役員報酬
2‐20 報酬の決定プロセス 有価証券報告書 p113-125
MOLレポート p50
役員報酬
2‐21 年間報酬総額の比率 社会データ p3
4. 戦略、方針、実務慣行
2‐22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 社長メッセージ
2‐23 方針声明 環境憲章
ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン基本方針
企業市民活動方針
コーポレート・ガバナンス基本原則3か条
コーポレート・ガバナンスポリシー
腐敗行為防止方針
調達基本方針
人権方針
2‐24 方針声明の実践 環境マネジメント
ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン
企業市民活動
コーポレートガバナンス体制
コンプライアンス
責任ある調達
人権
2‐25 マイナスのインパクトの是正プロセス 安全運航を支える組織体制
環境マネジメント体制
企業市民活動の推進体制
コンプライアンス推進体制
情報セキュリティ推進体制
人権尊重推進体制
責任ある調達
2‐26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 救済プログラム
コンプライアンス
2‐27 法規制遵守 環境データ p2
ガバナンスデータ p2
2‐28 会員資格を持つ団体 国連グローバルコンパクト
環境ビジョン2.2 p31
5. ステークホルダー・エンゲージメント
2‐29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ ステークホルダーエンゲージメント
2‐30 労働協約 社会データ p4
有価証券報告書 p18-19

GRI 3:マテリアルな項目 2021

番号 開示事項 掲載場所
3‐1 マテリアルな項目の決定プロセス サステナビリティ課題の特定プロセス・見直し
3‐2 マテリアルな項目のリスト サステナビリティ課題(マテリアリティ)
3‐3 マテリアルな項目のマネジメント MOL Sustainability Plan

項目別スタンダード(200:経済、300:環境、400:社会)

200:経済

番号 開示事項 掲載場所
201:経済パフォーマンス
201-1 創出、分配した直接的経済価値 企業市民活動
MOLレポート p8
財務・業績情報
有価証券報告書 p133-195
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 TCFD提言に基づく開示
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書 p170-171
201-4 政府から受けた資金援助  
202:地域経済でのプレゼンス
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)  
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合  
203:間接的な経済インパクト
203-1 インフラ投資および支援サービス 環境ビジョン2.2 p7
企業市民活動
203-2 著しい間接的な経済的インパクト サステナビリティ課題(マテリアリティ)
企業市民活動
204:調達慣行
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合  
205:腐敗防止
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 コンプライアンス
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 コンプライアンス
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 コンプライアンス
206:反競争的行為
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 コンプライアンス
207:税金
207-1 税務へのアプローチ 税の透明性
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント 税の透明性
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 税の透明性
207-4 国別の報告  

300:環境

番号 開示事項 掲載場所
301:原材料
301-1 使用原材料の重量または体積 環境データ p2
301-2 使用したリサイクル材料 環境データ p2
301-3 再生利用された製品と梱包材  
302:エネルギー
302-1 組織内のエネルギー消費量 環境データ p1
302-2 組織外のエネルギー消費量 環境データ p1
302-3 エネルギー原単位 環境データ p1
302-4 エネルギー消費量の削減 環境データ p1
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 環境データ p1
303:水と排水
303-1 共有資源としての水との相互作用 環境データ p2
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント  
303-3 取水 環境データ p2
303-4 排水  
303-5 水消費 環境データ p2
304:生物多様性
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、貸借、管理している事業サイト 海洋環境保全・生物多様性保護
モーリシャスでの取り組み
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト 海洋環境保全・生物多様性保護
企業市民活動
モーリシャスでの取り組み
304-3 生息地の保護・復元 海洋環境保全・生物多様性保護
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 モーリシャスでの取り組み
305:大気への排出
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 環境データ p1
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 環境データ p1
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) 環境データ p1
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 環境データ p2
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 環境データ p1
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量  
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 環境データ p2
306:廃棄物
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト 海洋環境保全・生物多様性保護
環境データ p2
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 環境規制
海洋環境保全・生物多様性保護
環境データ p2
306-3 発生した廃棄物 環境データ p2
モーリシャスでの取り組み
306-4 処分されなかった廃棄物 環境データ p2
306-5 処分された廃棄物 環境データ p2
307:環境コンプライアンス
307-1 環境法規制の違反 環境データ p2
308:サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー  
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 責任ある調達

400:社会

番号 開示事項 掲載場所
401:雇用
401-1 従業員の新規雇用と離職 社会データ p2-3
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン
401-3 育児休暇 社会データ p5
ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン
402:労使関係
402-1 事実上の変更に関する最低通知期  
403:労働安全衛生
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 安全運航を支える組織体制
健康経営
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 健康経営
403-3 労働衛生サービス  
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 安全文化の醸成
健康経営
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 安全文化の醸成
船員の確保・育成
安全のための取り組み・活動
健康経営
403-6 労働者の健康増進 健康経営
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 安全文化の醸成
安全のための取り組み・活動
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 健康経営
社会データ p4
403-9 労働関連の傷害 社会データ p4
403-10 労働関連の疾病・体調不良 健康経営
404:研修と教育
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 社会データ p4
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン
ICT戦略
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合  
405:ダイバーシティと機会均等
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン
405-2 基本給と報酬総額の男女比 社会データ p3-4
406:非差別
406-1 差別事例と実施した救済措置  
407:結社の自由と団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー  
408:児童労働
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権
409:強制労働
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権
410:保安慣行
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員  
411:先住民の権利
411-1 先住民族の権利を侵害した事例  
412:人権アセスメント
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 人権
健康経営
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 人権
前年度受講者数実績
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約  
413:地域コミュニティ
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 ステークホルダーエンゲージメント
企業市民活動
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所  
414:サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー 責任ある調達
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置  
415:公共政策
415-1 政治献金 コンプライアンス
ガバナンスデータ p2
416:顧客の安全衛生
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 安全運航を支える組織体制
安全のための取り組み・活動
技術革新取り組み事例
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例  
417:マーケティングとラベリング
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項  
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例  
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例  
418:顧客プライバシー
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立  
419:社会経済面のコンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反